災害現場や様々な産業でこれからさらに活躍が期待されるドローン

ドローンとは

ラジコンのヘリコプターや飛行機を広い河原や公園で飛ばした経験がある、という方もいると思います。
近年では、障害物のない広い場所がなかなか確保できないため、気軽にラジコン飛行機やヘリコプターは飛ばしにくくなっているのが現状です。
そんな中で飛行許可が必要にはなりますが、ドローンは機能性・操作性共に優秀で、コンパクトな形がたくさんの人から興味を持たれています。
個人での使用は使用場所が限られますが、ビジネスの分野での幅広い活用が期待されています。
ドローンとはどんなものなのか、簡単に解説をしたいと思います。
ドローンは無人で飛ぶ航空機を総称した呼び名で、軍事目的として当初は開発されました。

最近は人が近づけない場所、一般的なヘリでは撮影が不可能な場所などでの動画や写真撮影に利用され、その映像の美しさから注目度が大幅にアップしました。
農薬散布を目的に、農業用としての使用も最近は多くなる傾向にありますが、ドローンを使用したスポーツ競技としても注目されています。
最近では、Amazonがドローンによる配送サービスを本格化させる、とも発表しています。
高層ビルへの配達などで、配送作業者の負担を軽減させる効果も期待できます。
今後は、あらゆるシーンでのドローン導入が検討されているようです。

ドローンの種類(他メーカーなどを含めた特徴)

ドローンは最近になって注目されるようになりましたが、開発が始まったのは第二次世界大戦中の1944年で、70年以上前と言われています。
戦時中ということもあって元々軍事目的に開発され、小型化・高性能化が進み、操縦が簡単で玩具感覚で楽しめるモデルが登場したことから、民間に大きく普及をしました。
プロペラがついた小型のタイプが現在のドローンの主流で、ほとんどの人はこのタイプをドローンだと思っているでしょう。
ドローンには色々な種類があり、メーカーごとに特徴があります。

知育ドローンとして、教育の現場から注目されている知育ドローン「Airblock」というモデルがあります。
近年はSTEM教育が必要とされていますが、Science・Technology・Engineering・Mathematicsの頭文字から作られた言葉になり、プログラミングの教育に取り入れられることが期待されています。
Airblockは、このSTEM教育に大きく貢献する知育ドローンとして高く評価されています。
子供が興味を持ちやすいように考えられているのが、大きな特徴です。
タイプ別ドローンの特徴を紹介します。

「マルチコプター(回転翼)」
一番たくさんあるのがこのタイプで、ヘリコプターと基本的には同じ構造になり、プロペラの翼の数によって呼び方が変わります。
翼の数が多ければ多いほど飛行が安定し、操縦が簡単という特徴があります。

「固定翼タイプ」
このタイプは離着陸するためのランディング通路が必要になり、日本ではあまり使用されることがないタイプです。

活用の効果や解決できる課題

小型で高性能なドローンが次々と開発され、幅広い用途での活用が期待されていますが、どのようなシーンでの利用が多いのでしょうか。
さらには、どんな機能が求められているのでしょうか。
人手不足が深刻な農業では、早くからドローンの導入が検討されていました。
農薬散布の他に、害虫・外敵から農作物を防ぐための監視などにも、ドローンは活躍しています。

特に近年大きな効果を上げているのが、災害現場でのドローンの活用です。
ドローンは人が踏み込めない場所や、断崖絶壁のような場所でも入っていくことができるため、災害で土砂崩れを起こした現場の調査に大いに役立っています。
日本でも原発事故現場の現地探索では、ドローンが必要不可欠となっていました。
ドローンの装着されている機能で特に便利なものが、カメラ機能とGPS機能の二つです。
カメラ機能が付いているドローンが、ドローン購入者から一番求められています。
カメラがあることで、人間の目では確認・鑑賞不可能な場所でも見ることができます。
GPS機能がカメラと共に装着されていると、映像の場所を正確に特定することができ、災害時に被害に遭われた方の救出・支援が迅速に行える大きなメリットがあります。

TVでの撮影でも大活躍のドローン

今後の発展や展開

ドローンが一般に普及するようになって久しいですが、今後の発展・展開はどのような感じになるのでしょうか。
経済の専門誌や調査機関のデータによりますと、ドローンの販売やドローンを利用したサービスなどのビジネスは、2020年には1500億円を超える市場になることが予想されています。
今後最も発展が期待されているのが、物流の業界です。
これまで物流での利用は検討されていたものの実現化が難しいとされていましたが、海外でAmazonなどの通販事業を手がける企業が導入を開始し、日本でも市場が拡大されると予想されています。

「土木・建築関係」
こちらは建設現場・土木現場での測量に、ドローンが使用される機会が増加する傾向にあります。
オリンピック前の現在は、その需要が大幅に拡大していますが、今後の伸びに関しては不透明な状況です。

「農業・漁業など第一次産業」 
特に人手不足が叫ばれる農業では、ドローンの普及率が高まる可能性があります。
ただし簡単に操作できるモデルの開発は必須で、今後の性能の向上により大きく変化すると思われます。