不祥事の反省を生かした対策と成長が、更なる信頼へ繋がった。世界中に拠点を持つリサーチ会社。

GMOリサーチについて

インターネット上の情報を事業経営や展開に役立てることは、近年重要になっています。
GMOリサーチ株式会社は、国内はもちろん海外を含むインターネットリサーチを行う企業です。

2002年4月にP2P関連の情報収集・研究を目的とし、GMO総合研究所株式会社という名称で会社を設立しました。
2006年にグループ内の会社、GMOリサーチ株式会社を吸収合併し、会社の商号も「GMOリサーチ株式会社」に変更します。

 

 

日本だけでなく、海外にも多くの拠点を持っている。

 

 
2012年には、イギリス、インドに営業拠点、オペレーションセンターをそれぞれ開設し、海外へと事業を拡大していくことになります。
翌年に中国に合弁会社GMO E-Labを開設し、中国への進出も果たします。
その後もシンガポールに連結子会社を設立するなど、海外での業績を伸ばしていきました。
2014年に満を持して東証マザーズに上場するなど、事業は好調に推移しています。
これまでアジア、ヨーロッパに拠点を設立してきましたが、2022年に世界のビジネスの中心に位置するアメリカに子会社を設立するまでになりました。

 

 

https://gmo-research.jp/?utm_term=&utm_campaign=a9101_g&utm_source=google&utm_medium=cpc&hsa_acc=1007512950&hsa_cam=14122210038&hsa_grp=129110194527&hsa_ad=597314500725&hsa_src=g&hsa_tgt=dsa-19959388920&hsa_kw=&hsa_mt=&hsa_net=adwords&hsa_ver=3&gad=1&gclid=Cj0KCQjwn_OlBhDhARIsAG2y6zNgOANUdJWK4QSDBRDpP2t8jkV8q5H0OBV42pLhF0gYmekwz5ayGloaApqxEALw_wcB

TOP/GMOリサーチ株式会社

 

 

GMOリサーチの事業内容

設立から約20年のGMOリサーチ株式会社は、国内外を問わず多種多彩なリサーチサービスを提供する企業です。
幅広いユーザーから依頼されたマーケティングの課題などをサポートします。
累計の取引企業は700社を優に超え、年間の調査実績は25000件を超え、アンケートモニターの延べ人数は5500万人以上となっています。
オンラインリサーチは、一般の消費者・生活者に対し、普段の消費行動やブランドに対する認知度などのデータを収集し市場の調査を行うサービスです。

現代のビジネスでは国内の調査はもちろんですが海外の調査も必要です。

 

 

リサーチの分野は多種多様だ。

 

 
グローバルリサーチは、国内と同様なクオリティで世界の国・地域に対するオンラインリサーチを行うサービスです。
この他に消費者の行動心理をオンラインインタビューで明確化する消費者インサイトによっても調査を行っています。
またオンラインリサーチ機能を持つMarketObserverというプラットフォームも提供しています。
事業会社向けのマーケティング&プロモーションのサービス、日本トップクラスのアンケートパネルを有するコンシュマーパネルのサービスなども充実しています。

 

 

https://gmo-research.jp/company

企業情報/GMOリサーチ株式会社

 

 

GMOリサーチの初値と評価

GMOグループに属する企業でインターネットでリサーチを行う業務が主のGMOリサーチ株式会社は、2014年10月に東証マザーズ市場に上場しました。
上場時の公開価格は2100円で、100株単位での売買となっています。
公募株数は190000株で、初値は公開価格の約2.3倍の4900円という高い数値となりました。

 

 

素晴らしいスタートを切った。

 

 
これまでにあったようなオーソドックスな調査手法とは一線を画す、調査手法やテクノロジーを有効に活用した調査などが評価されたことが好結果を生みだしました。

 

 

https://minkabu.jp/stock/3695

GMOリサーチ/MINKABU

 

 

GMOリサーチの事件

創業以来、新たな手法を使ったリサーチサービスで業績を上げているGMOリサーチ株式会社は、GMOグループの根幹となる企業です。
GMOリサーチは創業から大きな事件や不祥事の発生はありませんが、GMOグループ内に個人情報流出の不祥事が過去に起きています。
GMOグループ内企業のGMOインターネット株式会社は2017年10月に、同社のサイト売買仲介サービス「サイトM&A」で個人情報が約14700件流出したことを公表しました。

流出した個人情報は氏名・住所・生年月日・電話番号・メールアドレスで、クレジットカード情報などの金銭に関わる情報の流出はないと述べています。

 

 

外部サイバー攻撃を受けた可能性が高い。

 

 
この不祥事が実際に起きたのは2017年9月で、個人情報が流出していると外部から指摘を受けたことで発覚し、調査を行いました。
流出の原因は外部からのサイバー攻撃の可能性が非常に高いと判明しています。
個人情報が流出した当事者の方には自社から電子メールにて事件の詳細を報告、謝罪を行いました。
この不祥事以降、GMOグループ全体でサイバー攻撃に対する対策を継続して実施されています。

 

 

https://ascii.jp/elem/000/001/480/1480513/

GMO-PG、個人情報流出事件で報告書…役員報酬30%カット/角川アスキー総合研究所

 

 

GMOリサーチのその後

日本国内、世界53の国・地域で幅広くリサーチを行い、データを提供する「GMOリサーチ株式会社」は、業界有数のパネルネットワークとテクノロジーを持つマーケティングサービスの会社です。
グループ内で個人情報の流出の不祥事が発生したことを反省し、高いクオリティを保つ品質管理体制を敷いています。
モニター品質管理・データ品質管理・情報セキュリティ管理の3つの観点から徹底した品質管理を行うことにより、高品質なサービスの提供を可能にしています。

モニター品質管理では、不正登録に対する対策・日々の品質管理においての施策・各協会の法令、規則の遵守をしています。

 

 

今後も素晴らしいサービスを期待したい。

 

 
データ品質管理では、オペレータによる品質チェック・調査ボリューム、設計の適切な調査・不正回答に対する分析と対策を随時行っています。
これらの管理業務は調査結果の信頼性を保持するために欠かせないものです。
情報セキュリティの品質管理は、日本マーケティングリサーチ協会、ヨーロッパ世論・市場調査協会の品質管理基準に準じて運営を行っています。
また日本情報経済社会推進協会認定のプライバシーマーク、ISMSの国際規格も取得しています。
安心・安全を担保したリサーチ企業として信頼度も高くなっています。

 

 

https://gmo-research.jp/

サービス/GMOリサーチ株式会社