地震被災地へのオンライン診療無償提供でも話題になった、医療分野で話題のあの会社。
MRTについて
昨今は様々な感染症が流行するなどで医療が充実していることの重要性は高まっていますが、医療関係者が能力を発揮し、有効に働ける環境とサービスを提供するMRT株式会社は医療従事者の人材紹介、転職サポートを主として業績を上げています。
2000年の創業当初は東大医学部付属病院の互助組織を母体の有限会社メディカルリサーチテクノロジーとして誕生しました。
同年のうちに有料職業紹介事業許可を取得し、サービスを開始しています。
2004年本社を新宿に移転後、一般労働派遣事業許可も取得しました。
2006年には当初有限会社だったものを株式会社に改組、翌年には医師の紹介実績が早くも10万件を超えるまでになっています。
2012年に医師の管理業務支援を目的とするグループウェアのネット医局の提供を開始するとともにプライバシーマークも取得しました。
医師紹介実績が累計で50万件を超えた2014年に現在のMRT株式会社に商号が変更、同年末に東証マザーズ市場に上場を果たしています。
2015年に名古屋、大阪に営業所を開設事業範囲を拡大する方向へと向かっていきます。
翌年日本では初の遠隔医療・健康診断サービスのポケットドクターを発表、4月からサービスの提供を開始、同年に発生した熊本地震の被災地にポケットドクターの無償提供をし、話題にもなりました。
ポケットドクターは翌年には法人向けの営業も開始、同年末に医師紹介実績は累計で100万件を超えるまでに業績を伸ばしています。
その後も多くの連結子会社を設立するなどで事業の規模を拡大、オンライン健康診断、オンライン診療サービスのDoor.into健康医療相談の提供を2020年から開始しました。
2022年に東証取引所の市場区分無直しによりマザーズからグロースに市場を移行、現在に至ります。
TOP／MRT株式会社
MRTの事業内容
医療関係に特化したサービスを提供するMRT株式会社は医師紹介実績が日本でもトップクラスの実績を誇る優良企業です。
提供するサービスは医療関係全般に多岐に渡って展開されており、医療従事者、運営事業者にとって必要不可欠な存在となっています。
医師の非常勤に特化したサービスのGaikin、医師の転職サポートサービスのcareerは医師の勤務先や働き方などに併せてサポートをするサービスで、多くの医師が活用してきました。
Re：rayは医療従事者の募集から採用までをワンストップで行うことができる採用代行サービスとして、クラウド上で一括で管理できることが大きなメリットとなっています。
ポケットドクターは日本初のスマホで遠隔診療ができるアプリです。
ヘルスケア危機から取得したデータとポケットドクターを連携させることにより、日々の健康データを診療しながら確認することが可能です。
遠隔リモート機能を活用することによって、医療機関の診療時間やドクターの空き時間に合わせて予約・登録できます。
また看護師、薬剤師、臨床検査技師それぞれ専用の人材紹介サービスも個別に提供されています。
この他に医局向けのグループウェアのネット医局、医療機関専用の安否確認サービスのFASTCALLなど、医療にかかわる様々な業務をサポートするサービスも提供しています。
サービス一覧／MRT株式会社
MRTの初値と評価
医師や看護師など医療関係者の職業紹介、医療機関のコンサルティング業務を事業展開するMRT株式会社は、2014年12月に東証マザーズ市場に上場しました。
上場時の公開価格は800円、公開株数は約84万株、公募株数は48万株で売出株数は約36万株でした。
売買単位は100株で初値は公開価格の4倍超となる3275円と好調なスタートを切っています。
株式上場により得た資金はソフトウェア開発資金、医師会員獲得、人材採用に関わる人件費等及びオフィス移転関連の費用に充てる予定との事でした。
MRT／MINKABU
MRTの事件
医療関係者の職業紹介、人材派遣など医療事業全般のコンサルティング業務を行うMRT株式会社は多くのサービスの提供により社会に貢献する企業です。
2000年の創業以降、多くの実績を残してきましたが、東証マザーズ市場に上場する直前に元従業員男性が逮捕される事件がありました。
逮捕された男性従業員は2012年1月に同社で勤務を開始、直後の3月頃から同社社長あてのメールを転送する設定を行った疑いがあり、5月頃から同社サーバーから顧客情報を不正に取得した疑いがもたれています。
その後当従業員は退職し、MRT社が新宿署へ被害相談を行いました。
同年9月にMRTの元代表取締役がiDocterを設立するのですが、顧客情報の一部が一致、元従業員が不正に取得した顧客情報をiDocterに流出した疑いが深まり、2013年12月に家宅捜索を行い2014年10月に顧客情報の不正取得により逮捕に至りました。
この元従業員は一旦処分保留で釈放されますが、私電磁的記録不正作出・供用の容疑で再逮捕、起訴されています。
不正に取得したのはMRTに登録されていた医師、看護師の約17000件の情報でした。
MRTで発生した顧客情報の不正取得をまとめてみた／piyolog
MRTのその後
医療従事者・運営する個人・団体に適したサービスを幅広く提供しているMRT株式会社は東証市場に上場後も業績を拡大し、多くの事業者・従事者に貢献しています。
サービスの幅を拡大するとともに、医療関係事業者として社員とその家族が健康で幸せな生活が送れる取り組みを行ってきました。
企業理念の医療を思い、社会に貢献するを自らの組織で体現しています。
代表取締役自らが健康管理責任者となり、様々な取り組みを推進しています。
経営陣の健康に関する意識が高くないと社員には浸透しないということで、全社員が健康な身体作りを行える環境の構築を経営陣がサポートする体制を勧めています。
健康診断受診率100％の達成はもちろんのこと、有給休暇の計画取得の推進、平均残業時間の見える化にも取り組んでいます。
医療従事者はインフルエンザや新型コロナなどの感染症に感染するリスクが高く、感染症対策をしっかりと行う必要がありますが、MRTでは供用アルコール消毒薬の複数設置、非常用マスクの常備の他、インフルエンザ予防接種費用のサポートなども行っています。
HEALTH MANAGEMENT／MRT株式会社
