バリエーションとは

欧米の企業との取引が近年の日本企業では多くなる傾向にあり、ビジネスのグローバル化は年々進んでいます。
このような現代のビジネスの業界では、欧米企業が通常に使用しているビジネス用語が活用されるようになってきています。
そのため専門用語を理解しておくことが、今後のビジネスを進めていくためには重要になってくると考えられます。
バリエーションという用語も、現代のビジネスでは多く用いられている用語のひとつになりますが、その意味と使い方について詳しく知っておくことが重要です。

バリエーションとは、商品やサービスなどに対して投資を行う場合に、投資の効果や価値があるのかを評価する方法のことを指しています。
一般の投資家で考えると、不動産や株式への投資の際に投資の価値があるのかを評価することが、バリエーションになります。
企業の買収などを行うM&Aでも、バリエーションは一般的な用語として使われていますが、その必要性について紹介したいと思います。

M&Aにおいてのバリエーションは、投資価値の評価というよりも、その企業を買収するために必要な金額と考える方が一般的と言われています。
企業の価値を算出するには、単に売り上げや資産価値だけではなく、数字に表れない価値も含まれることになります。
企業の将来性や、持っている技術・設備・人材なども、評価の対象として考えられます。
企業が収益を上げるために行われてきた販売のノウハウや製造のノウハウ、運営のノウハウなどもバリエーションとして検討されるものに含まれるでしょう。

企業の資産価値とは、このように様々な要素を考慮して評価されるものになり、単純な視点ではなく幅広い観点から評価をする必要が考えられます。
今の時代のバリエーションの手法は現在の価値だけでなく、将来性の評価も取り入れる方法が主流になりつつあります。
複数のポイントから評価をする現代のバリエーションを行うためには、専門的な幅広い見識が求められることが推察されます。

プレバリューとポストバリュー

バリエーションは、簡単に言うと企業や企業の持つ商品・サービスなどの価値を判断する方法になり、時価総額というように考えられます。
つまりは企業にどのくらいの価値が時価にしてあるのかを表した数字が、バリエーションということにもなります。
この数値が高ければ高いほど、企業としての魅力が大きいということが推察できます。

バリエーションは、基本的に二つに分類されて呼ばれています。
それがプレバリエーション・ポストバリエーションの二つになり、ビジネスの業界では、プレバリュー・ポストバリューと訳して呼ばれています。
プレバリューとは、プレという言葉からも解かるように、資金を調達する前のバリエーションのことを指しています。
つまり現状発行されている株式の総数と発行価格を掛けた数値が10億円と仮定すると、その企業のプレバリューは10億円ということが推察されます。

ではポストバリューはと言うと、資金を調達した後のバリエーションのことを指しています。
つまりポストバリューは、発行株式総数×発行価格に調達した資金をプラスしたもの、というように考えられます。
バリエーションの意味をしっかりと理解しておくことが、ビジネスの世界では重要になっていますが、基本を知っておけば、特に難しいものではないでしょう。
投資・M&Aを考えている方は、正しい認識で理解をしておくことがポイントです。

EV（enterprisevalue）企業価値とは

企業の価値を判断する用語としてはいくつかありますが、EV（enterprisevalue）が比較的判断しやすいものとして多く利用されています。
EVとは、DeValue（負債価値）とEquityValue（株主価値）の二つを合わせた数値の呼び方です。
DeValueとは、有利子負債をすべて合わせた価値のことになり、社債や金融機関からの借り入れなどの負債の合計になります。

一般的には、借入金の総額がDeValueと考えて良いでしょう。
EquityValueとは、企業が発行している株好きの総額の価値のことを呼んでいます。
「株式の時価総額＝EquityValue」と考えると、分かりやすいのではないでしょうか。
つまりEquityValueが仮に100億円であったとしても、DeValueが100億円であれば、そのEVは0円ということになります。
EVは企業価値を表すものというように捉えられていますが、本来の意味は少し異なると考えられます。
DeValueとEquityValueを合わせたものが、EVとなります。

「株式の時価総額＝株主価値」と考えると、EVは企業価値の数値となりますが、これはマーケット側からの企業価値であり、企業そのものの価値という観点からは食い違うことになります。
企業の買収を考えたときに、株式の時価総額を調達すれば買収が可能と考える方が多いと思われますが、実際にはDeValueを含めて考えなければならない、ということでしょう。
この辺りを、十分に考えることが重要であります。